地域おこし協力隊を諦めた理由とは？年齢制限と自治体勤務

北海道の地域への移住を前提として地域おこし協力隊への応募を検討した結果、66歳のフリーランスでは実質的に応募できないことがわかったので紹介します。

はじめに

北海道の地域おこし協力隊に応募してみようと考えた理由については以下の記事を参考にしてください。

地域おこし協力隊のヘルプデスクに私の場合の基本要件で応募が可能か？を質問したところ基本的にはOKだとわかりました。

そこで、移住先の物件を探しつつ、各自治体の募集要領を確認してみましたが、結果としては私の場合は年齢が66歳でフリーランスなので実質的に応募できないことがわかったので紹介します。

以下に行きます。

余市町の地域おこし協力隊は2021年1月末で募集が終了していました。ちなみに「余市町関係人口創出支援員」の募集要項（PDF）は以下です。

余市町の場合は年齢制限がありませんが、他の自治体を調べたところ、ほとんどの自治体で50歳未満の年齢制限がありました。おそらく余市町も実質的には50歳未満を求めていると思います。

例えば、以下は奈井江町の募集要領です。

地域おこし協力隊はフルタイムで週５日勤務が前提のようです。私はフリーランスのままで地方に移住してカーボンフリーな生活を目指したいので、実質的に応募はできませんでした。

私の場合は年金生活なのでフリーランスでも最低限の生活は保証されますが、年金が支給される前の現役世代は勤務して報酬を２０万円以上得られるのは魅力です。

しかし、例えば東京近郊に住んで会社員として家族で生活している２０代から４０代の人が、退職してまで地方に移住するのか？という疑問があります。

地域おこし協力隊は最長３年間の契約で、場合によっては１年だけというケースも考えられます。その間に移住先の地域で良い条件の就職先が見つかれば良いです。

しかし、移住を検討している時に、はたして今の仕事を辞めても移住したいという決断ができるか？については私が考えるには難しいと思います。

なぜなら、私が55歳まで会社員で家族持ちの時代に地方への移住を考えられたか？を想像すると無理だったと思います。

北海道の地域おこし協力隊の自治体側のニーズはよくわかります。働き盛りで子供の居る家族持ちの会社員が移住してきて定住に向けた活動をしてほしいというのはもっともです。

私の場合は会社員時代に東京近郊に住んでいて、母の介護の都合で離婚・退職して広島市に移住して自宅フリーランスでWebデザインをしながら母の介護をすることに。

その後、弟が広島市に戻ってきたので母の介護をバトンタッチして札幌市に移住しましたが、引越し後の冬場の札幌市での生活はかなりの苦労がありました。

つまり、私のように年金生活で最低限の保証があり、フリーランスで地方に移住してカーボンフリーな生活を目指すような人の方が応募する側のニーズが高いような気がしています。

さらに、３年間札幌市で生活して雪深い冬の北海道の生活に慣れている人間にとっては、北海道の地方に移住することへのリスクもあまり感じません。

私のニーズと地域おこし協力隊の募集ニーズがミスマッチしているとわかったので、応募は諦めました。今後は地域おこし協力隊のことは忘れて移住先を探すことにします。

そうなると、例えば函館市内には利便性の良い３万円台の一戸建て賃貸物件が多くありますし、支笏湖畔には市外からも移住できる１万円台の千歳市営住宅も見つけました。

電気自動車やソーラーパネル、ポータブル電源などのカーボンフリーな生活用品を紹介しつつ移住先の検討をしていきたいと思います。

ではでは、きらやん